オンライン英会話スクールにもいろいろある。個人経営・法人経営、オフィスベース運営－ホームベース運営、教材自由－教材指定（これはさらに、市販-自前と分かれる）、英会話専業－他業種から参入　などなど．．．

まず、個人経営･法人経営から見てみよう。

個人経営と言うのは、法人格（合名会社、株式会社など）を取っていない英会話スクールで、小規模なものはほとんどみなこのタイプだ。ASET も最初は個人経営からスタートした。

法人格を取るとメリットもあるがデメリットもある。何よりも手続きがうるさくなる。財務諸表を作成するとか事業報告をしなければならないとか法人税関係とか．．．ああ面倒だ。　会計をどこかに頼まなければならないし、株式会社であれば株主総会なども．．．反対にメリットは「社会的信用」かな。これは大きい。

さて、その個人経営．．．と言っても本当に一人でやっているところもあるけれど、グループでやっているところもある。ともあれ資金力には乏しいところが多い。で、その場合は宣伝が厳しいので、もっぱらSEOにたよって、ホームページから客を呼ぶことになる。当然受講生数も少ない。　その代わり、個人経営のスクールはサポートの丁寧なところが多いと思う。調べたことがないので分からないけれどね。

一方、法人経営のところはまったく逆だ。資金力のあるところが多いので宣伝に金がかけられる。あちらにもこちらにも宣伝を出している。当然受講生数も何千人になる。（と言うか、そのくらいいないと宣伝が十分にできないから）　とすると、当然だがサポートは不十分になる。

サポートというのは日本人がやるわけだが、これが給料が高い。８時間勤務してもらうと、時間800円のアルバイトであつても、週5日で40000円、月に直して12万円から１５万円になる。だからサポートはあまりしないで済むように工夫している。

とはいえ、初心者の英会話にはサポートが必要だ。それが十分でないと（と言うか、十分で無いんだけれどね）初心者は大いに困ってしまう。何しろ、初心者はフィリピン人の先生がペラペラとしゃべる英語についていけないから。しまいには英語を話すことに対する恐怖感が形成され、立派な「英会話恐怖症」が誕生することになる。

だから、日本人によるサポートが必要なんだ。でも、大手はそれが難しい。

それに対する解決策として「日本語の話せる英会話教員」を配置しようとする動きもある。うん、ま、いい手だろうね。ただ．．．．そこには大きな問題もあるんだ。それは何か。　今までの記事を読んでもらえれば分かると思うので、ここでは言わない。

次回、別の側面の話。